親や自身の将来を考えて、住まいのバリアフリー化リフォームを考える人も多いでしょう。その際に、何に困って何が欲しいかを、見極める必要があります。

体の弱っている機能から、リフォームを考える

どこを改修すべきか、と考える上で重要なポイントが、体のどの機能が弱っているか（足腰、目、耳など）を考えることです。

例えば、足腰が弱った人は、よく通る場所の段差の解消、手すりの設置。視力の衰えが気になる人は、足元など見えにくい場所への照明。耳が聞こえづらい人には、光で来客を知らせるインターフォン、など。このように必要箇所を考えれば、費用を抑えることにもつながります。

どこも悪くないけど、将来に備えたリフォームをしたい場合は

今は、体のどこも悪くないけど、将来に備えてリフォームをしたい場合は、転倒防止を念頭に置きましょう。転倒による骨折などをきっかけに、寝たきりになる高齢者は少なくありません。手すりや段差、床の滑りやすさ、廊下の照明を主に考えます。

親や家族のためのリフォームは、本人の状況や希望を重視

自分自身でなく、親や家族のためのリフォームでは、そこに住む本人の状況や希望を正確に把握する必要があります。

例えば、体の右側が不自由なのに、トイレの便座から立ち上がるための手すりが右側に付けられ、しかも手すりの高さが本人には低すぎて使えない。これでは、何の役にも立ちません。残念なことに、これはよくあることです。

施工業者とは念入りに打ち合わせをし、可能であれば本人に手すりの高さや浴槽の入りやすさなどを試してもらうと、随分失敗は防げます。業者にも遠慮せず、希望を細かく正確に伝えることも大切です。実家が遠方でも、可能な限り足を運び、任せきりにしないでおきたいところです。

リフォーム価格の一例

下記に、身体機能に合わせたリフォームの一例を記します。

国や自治体の補助を活用しましょう

バリアフリーのためのリフォーム工事は、国や自治体から補助を受けられます。介護保険制度では、手すりの取り付けや段差の解消、洋式トイレへの改造などにかかる費用の内、20万円までには最大9割の補助が出ます。「要支援1～2」「要介護1～5」と認定された人が住む住宅が対象です。

例：20万円×0.9=180,000円、180,000円の補助が出て、自己負担は20,000円

各自治体による補助もあります。対象者や金額は異なりますが、要介護認定を受けていない人が対象になる自治体も。窓口やケアマネージャーに、相談してください。

消費増税に合わせた景気対策

消費増税に合わせた景気対策も、あります。2019年4月～2020年3月に契約を結んで着工し、2019年10月以降に引き渡しを受けたリフォームを対象に、家電などと交換できるポイントを付与する「次世代住宅ポイント制度」があります。

所得税の控除や固定資産税の軽減などの支援

所得税の控除や固定資産税の軽減などによる支援も、あります。例えば工事にかかる標準的な費用（上限200万円）に当たる額の10％を所得税から控除する制度です。但し、確定申告が必要です。

家に対するニーズを見極め、支援策を理解して、体が不自由になっても気持ちよく過ごしたいものです。

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